財布がピンチでカードローンを利用したいけど、会社やバイト先には絶対に知られたくない。電話での在籍確認がないカードローンがあればいいのにと思う声がインターネットでよく見かけます。○○社は大丈夫らしい、などとそれらしき情報もありますが、あくまで噂で確証はありません。そんな、できれば避けたい電話での在籍確認を今回は徹底分析します。

在籍確認をする理由

なぜ在籍確認をするかといえばカードローン申込時に登録した

  • 住所に本当に住んでいるか
  • 勤務先に本当に勤めているか

を確認するためです。無担保で融資するわけですから、どこのだれで、どこの勤務先でどれくらいの収入か知る必要があります。そのために書類を提出するのですが、それが本当に正しいものかを確実なものとするために電話での在籍確認があるのです。

銀行系カードローンで必ず電話での在籍確認が行われます。では、比較的審査の甘い消費者金融はどうなのでしょうか。

電話での在籍確認各社対応

大手消費者金融各社の電話での在籍確認についての説明です。

アコム：ご自宅および勤務先に個人名でご連絡する場合がございます。
※お客さまのプライバシーに配慮し、アコム名ではなく担当者の個人名でご連絡いたしますので、ご安心ください。
（アコム公式ホームページより）

プロミス：「ご本人様がお勤めされている事」の確認のため、お勤め先にお電話させていただきます。お客さまのプライバシーに十分配慮し、担当者個人名にておかけしますので、ご安心ください。プロミス名でご連絡することはありません。
（プロミス公式ホームページより）

アイフル：申込み後の審査に際して、ご自宅へお住まいの確認のため、勤務先へ実際に勤務されているかどうかの確認のため、個人名にてお電話させていただきます。
※お客様のプライバシーには細心の注意を払い、担当者名でご自宅と勤務先に電話いたします。
（アイフル公式ホームページより）

ノーローン：ご本人様からのお申込みであることを確認させていただくため、ご自宅およびお勤め先にお電話させていただきます。なお、お客さまのプライバシーに配慮し、担当者の個人名でお電話いたします。
（ノーローン公式ホームページより）

まとめると

  • アコム：電話での在籍確認をする場合がある
  • プロミス：必ず電話で在籍確認をする
  • アイフル：必ず電話で在籍確認をする
  • ノーローン：必ず電話で在籍確認をする

消費者金融でも、カードローンを利用する際には、ほぼ例外なく電話で在籍確認をすることがわかります。

電話で在籍確認がないカードローン

どうにかして電話の在籍確認を避けるためには大手消費者金融モビットの「Web完結申込」を利用する方法があります。「電話・郵送なし」と公式ホームページに記載されているのです。大手消費者金融で「電話なし」をうたっているのはモビットだけです。

申込の条件は

・三井住友銀行または三菱東京UFJ銀行に預金口座をお持ちの方

・社会保険証（全国健康保険協会発行の保険証）もしくは組合保険証をお持ちの方

（モビット公式ホームページより）

です。

必要書類は

  • 本人確認書類（運転免許証等）
  • 収入確認書類（源泉徴収票等）
  • 勤務先確認書類（給与明細等）

Webで必要事項を入力したり、必要書類をアップロードしたりするのです。そしてカード発行もなく銀行口座への振込で融資完了となります。

これだけの書類を揃えることができれば、電話での在籍確認でなく、書類での在籍確認で済むのです。

但し注意書きとして

※審査の際に確認が必要な場合は、お電話させていただくことがあります。（お電話の際は、オペレーターの個人名にてご連絡いたします。）
（モビット公式ホームページより）

とあるので100％電話での在籍確認がないわけではありません。

電話での在籍確認なしはモビットだけ？

そもそも在籍確認をする理由は、最初に述べたように、本当に勤務先に勤務しているかどうか確認するためです。勤務していれば収入も証明されます。それならモビットで必要書類として挙げられている

  • 本人確認書類（運転免許証等）
  • 収入確認書類（源泉徴収票等）
  • 勤務先確認書類（給与明細等）

この書類がそろえば電話の在籍確認をしなくてすむ可能性はあります。大手消費者金融の電話の在籍確認についての記載でアコムは

「～ご連絡する場合がございます。」と、絶対に連絡するとは言い切っていません。だから、モビットで求められた書類を揃えれば、電話での在籍確認がなしで済む可能性はあるのです。

まとめ

銀行系カードローンでは必ず在籍確認があります。大手消費者金融で、公式に電話での在籍確認をしない場合があると明記されているのはモビットとアコムの2社のみです。

インターネットに「実は借りられた」という噂は絶えませんが、出どころの分からない情報に惑わされずに、公式ホームページやパンフレットで電話しない可能性が書かれてある業者を選びましょう。