クレジットカードはお金という感覚がどうしても薄くなりがちなので、ついつい使いすぎてしまうものです。気が付けば、返済できないほどの買い物をしていてどうしよう？ということにもなりかねません。

そのまま支払いを滞納したままにするとどうなるのでしょうか。今回は、危険度と合わせてその流れを解説します。

危険度1　携帯電話に連絡が入る

まず携帯電話に、カード利用料金が引き落とされていない旨を伝える電話が入ります。この段階では、催促というより、お知らせという位置づけです。給料日とカードの引き落とし日の関係で、引き落とされないことはよくあることだからです。

だからニュアンスとしては、引き落とされていないので銀行口座に入金しておいてください、という、極めて事務的な連絡が来るということです。

危険度2　勤務先や自宅に電話がかかってくる

携帯電話に連絡しても入金がない場合、クレジットカード会社の解釈は「入金をし忘れた」から「意図的に入金していない」に代わります。事務連絡から債権回収にカード会社の仕事がシフトするのです。

携帯電話にかけても効果は無いので、勤務先や自宅に電話がかかってきます。携帯電話がつながる状態でも勤務先や自宅にかかってくるのです。これは延滞している人にプレッシャーを与えるためです。

カードを延滞しているということは、会社に知られたくない人がほとんどです。その会社に頻繁に電話がかかってくれば、社内で怪しまれることになります。

また、家族に内緒で買い物をしている場合も、家族に延滞は知られたくないものです。最初のうちは「勧誘の電話だから」とごまかせたとしても、ずっとごまかし続けるわけにはいきません。

危険度3　クレジットカードの利用が止められる

電話での催促のタイミングとほぼ同じか、または少し遅れてクレジットカードの利用が停止されます。もう買い物ができなくなり、返済専用のカードとなってしまいます。一旦カードの利用が止められると、たとえそのタイミングですぐに返済したとしても、すぐにカードを使えるようにはなりません。

危険度4　自宅に催促状が届く

内容証明や書留で催促状が届きます。この段階ではもう銀行口座からの引き落としという形での返済は出来ません。銀行口座振替も信用の1つなのです。指定の振込用紙で指定した期日までに返済しないと、法的措置を取る旨が明記されています。

内容証明も書留も受け取った記録が残りますので、「知らなかった」では済まされない証拠になります。

危険度5　ブラックリストに登録される

上記手段をとっても支払いが滞納したままだと、信用情報機関に延滞情報が登録されます。いわゆるブラックリストに載るとはこのことです。延滞情報が登録されると、他の金融機関、例えば銀行・信販会社・消費者金融が知ることになり、カードが作れなくなります。

また、今持っている他のカードも利用制限がかかり使えなくなります。延滞情報は一度登録されると、返済されるまで5年間その記録は消えません。クレジットカードが作れなくなり、カードローンも利用できなくなるのです。

危険度6　裁判で訴えられる

さらに滞納が進むと裁判に発展します。支払っていないので、裁判に勝つ見込みは全くありません、良くて滞納した債務の分割払い、最悪の場合は現状換金可能な資産はすべて差し押さえられ、将来の給料も差押えられることとなります。

支払いができない場合は早めの行動を！

クレジットカード会社に相談

払えない理由が一時的なものであっても、将来に渡るものであっても、まずはカード会社にその事実を伝えましょう。そして、滞納している債務を分割して支払えないか交渉するのです。

ただし、個人でクレジットカード会社にそのことを申し入れても聞き入れてくれず、差押えの一括払いを主張する場合がほとんどなので、それが受け入れられない場合は、弁護士や司法書士に依頼することになります。

弁護士や司法書士に依頼

クレジットカード会社との交渉が不調に終わった場合、迷わず弁護士や司法書士などの専門家に依頼しましょう。費用はかかりますが、一度専門家に依頼してしまえば、クレジットカード会社は直接カード所有者に連絡を取ることができなくなります。決して愉快とは言えない電話や郵便での催促が止まります。それだけでも精神的に楽になります。

弁護士や司法書士に依頼すれば、裁判まで行くことなく、支払い可能な形での分割払いに話が落ち着きます。

まとめ

クレジットカードでの利用は借金です。使ったお金だから必ず返さなければなりません。知らないふりをして逃げ切れるものではないのです。滞納すれば滞納するほど遅延損害金もかかってきます。払えない事実をクレジットカード会社になるべく早く伝え、可能な形での返済プランを立てるのが、クレジットカードの支払いが滞納した場合の正しい対処法です。